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当社グループでは、SDGs、ESG投資への関心の高まりなどを背景に、中長期的に業績にインパクトを及ぼす可能性のある非財務情報の重要性が高まる中、事業活動を通じて持続可能な社会の実現に貢献、企業価値を向上させ、中長期的に成長していくために、当社グループがESGの分野で優先的に取り組むべきマテリアリティ及び価値創造プロセスの特定を行いました。
環境(E)に関わるマテリアリティとして「環境貢献型製品の開発・製造」、「気候変動への対応」、「持続可能な資源の利用」の3項目を特定、喫緊の課題であるCO2排出量削減・省エネ活動の推進、再生可能エネルギーに貢献する製品の提供などの取り組みを進めてまいります。
社会(S)に関わるマテリアリティとして「技術革新による産業発展への貢献」、「働きやすい職場環境」、「人材育成」、「ダイバーシティ・インクルージョン」の4項目を特定、コアテクノロジーを活かしたイノベーションの推進、女性活躍・外国籍社員採用等を推進、ワークライフバランスの実現、従業員満足度の向上を目指してまいります。
ガバナンス(G)に関わるマテリアリティとして「コーポレートガバナンス」、「コンプライアンス」、「リスクマネジメント」の3項目を特定、ステークホルダーの皆様へのサステナビリティを巡る情報開示、CSR調達、サプライチェーンマネジメントの徹底を図ってまいります。
価値創造プロセスについては、企業価値を高め、持続的な成長を続けることを示すプロセスとして、価値創造の源泉となる財務/非財務資本の投入から事業の推進、ステークホルダーとの共通価値の創造に至る一連の流れを特定いたしました。
また、サステナブル経営に資するガバナンス体制の構築を目指し、当社グループの経営戦略に照らして必要とされる取締役会のスキル・多様性に関して、取締役会全体としてバランスの取れた構成であることや取締役選任の適切性をスキルマトリックスとして開示いたしました。
最後に、当社グループは「持続可能な開発目標(SDGs)」で掲げる諸目標の達成に向けた取り組みを積極的に進めております。しっかりと職場に根ざした活動となるよう従業員への理解活動を実行するとともに、SDGsの目標及びターゲットを将来に向けての羅針盤と捉え、事業活動を通じて社会課題を解決し、世界で存在価値のある、サステナブルな会社を目指してまいります。